【プレスリリース】“デジタル広告の成果向上には、静止画・動画広告の両配信が重要” 『RC総研』レポート第二弾を公開。
クリエイティブテックカンパニー、株式会社リチカ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：松尾幸治 以下、当社）は、次世代のマーケティングトランスフォーメーションを分析・発信する研究機関「RC総研」の第二弾レポートを公開しました。第二弾ではヤフー株式会社（本社：東京都千代田区／代表取締役社長：川邊 健太郎 以下、ヤフー）と当社の共同研究をもとに「デジタル広告の新たなクリエイティブ指針」について解説しています。
本研究の背景
5Gの導入やスマートフォンの普及などにより、動画広告市場は拡大を続けています。しかし、動画クリエイティブは制作コストの高さゆえに量産ができず、PDCAで勝ちパターンを発見しづらいという課題がありました。こうした課題を解決するため、当社とヤフーは2020年よりYDA（Yahoo!ディスプレイ広告）における最適な動画クリエイティブを考察する共同研究に取り組んでいます（詳細：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000025039.html）。
今回のRC総研では、この共同研究からわかった動画と静止画による成果や反応ユーザーの違いや、ユーザーの広告視聴態度について解説しています。以下に、本レポートの内容を一部抜粋します。
動画クリエイティブは高いコンバージョン率が期待できる
下記のデータはYDA（Yahoo!ディスプレイ広告）における2021年6月の業種別平均実績から、静止画より動画の方が獲得効率が良かった業種の傾向です。傾向として、動画クリエイティブはそのコンバージョン率の高さがコンバージョン単価の引き下げに繋がっています。
【YDA（Yahoo!ディスプレイ広告）における静止画 vs 動画の傾向】
コンバージョン率：静止画より動画の方が高い傾向
クリック率：業種により傾向ばらつきあり
一般に、動画クリエイティブはその情報量の多さからユーザーの理解度や購買意向を高め、コンバージョン率を引き上げることが期待できます。本研究ではそのことを裏付ける結果が得られました。
出典：Yahoo! JAPAN調べ※対象期間：2021年6月
※いずれも静止画・動画を一定規模出稿した同一キャンペーン目的のアカウントの平均値
動画クリエイティブに反応するユーザーは静止画と異なる傾向
また、旅行・交通業界某社のYDA（Yahoo!ディスプレイ広告）配信事例では、同条件で配信した動画クリックユーザーと静止画クリックユーザーのうち、重複しているユーザーは全体のわずか3.7%ほどでした。動画クリエイティブと静止画では、反応するユーザーが大きく異なっているのです。
この結果からも、静止画、動画いずれかではなく、静止画と動画の両方のクリエイティブを配信することで、より網羅的なユーザーのクリックやコンバージョンを獲得できることが期待できます。したがって、動画と静止画の両方を配信し、それぞれの効果を見ながらPDCAを回すのが最適な選択肢であると言えます。
出典：Yahoo! JAPAN調べ
※特定アカウントにおける同一期間に動画/静止画双方にインプレッションしたユーザーのクリック重複率
※動画広告と静止画広告で出稿ボリュームは異なります
- 今考えるべきクリエイティブ戦略
また、本レポートでは、RC総研が考える、今企業が検討すべき3つのクリエイティブ戦略を紹介しています。
1つ目は、「クリエイティブターゲティング」という考え方です。顧客接点の多様化やクッキーの利用制限などの影響を受け、従来型のターゲティングは難しくなっています。そこで、これまでよりはるかに細かいペルソナごとにクリエイティブを開発する「クリエイティブターゲティング」という手法が注目されています。
2つ目は、「クリエイティブの高速PDCA」です。従来のデジタル広告と同様に、動画も含めた全てのクリエイティブで高速PDCAを回すことが重要です。特に動画は、映像だけでなく文字や音声などの構成要素が多いため、PDCAで改善できる可能性が非常に高いと言えます。
3つ目は、「動画の活用」です。クリエイティブターゲティング、クリエイティブの高速PDCA、この二つの戦略に欠かせないのが動画の活用です。実際、動画広告市場は、2021年には前年比110.4%の4,263億円になると予測されており、注目度が増しているといえます(※1)。
総研全文はこちら：https://richka.co/rcs-report2/
リチカは、クリエイティブテックカンパニーとして、クリエイティブとテクノロジーを軸に、企業の「マーケティングトランスフォーメーション（MX）※2」を支援していきます。
※1 株式会社サイバー・コミュニケーションズ、株式会社D2C、株式会社電通、株式会社電通デジタル「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」より
※2 近年、顧客やメディアの変化や多様化が加速する中で、マーケティング活動を大きく変革させること。例えば、テクノロジーを活用したマーケティング活動の圧倒的効率化、多様化する顧客/顧客接点ごとのクリエイティブ最適化などが重要要素として挙げられる。
